リフォーム費用相場を徹底解説！安くするポイントと工事費以外にかかる費用、マンションのリフォーム相場について

この記事を書いた人

平野 直樹

不動産コンサルタント・一級建築士

関西大学工学部卒業後、首都高速道路の設計や戸建設計など建設コンサルタントとして活躍。川を活かした街づくりや土地有効活用を掲げるシンクタンクを経た後、現在は有限会社エクセイト研究所の取締役を務める。 保有資格：１級建築士、１級土木施工管理技士、宅地建物取引士

リフォームを検討する際、「リフォームにかかる費用はいくら？」「安く抑えるポイントはある？」といった費用面に関して気になる方が多いと思います。

実はリフォーム費用にはおおよその相場があり補助金などの活用で安くすることができます。

リフォーム箇所別費用比較：マンションが戸建てより安い傾向！

マンションのリフォーム費用と戸建てのリフォーム費用は同じ箇所をリフォームした場合でも、違いが生じます。マンションの方が、戸建てよりも安い傾向にあります。

箇所別リフォーム比較

マンションと戸建てと比較した箇所別のリフォーム費用を下表にまとめます。

目的別リフォーム比較

マンションと戸建てと比較した目的別のリフォーム費用を下表にまとめます。

＊スケルトンリフォーム：マンションの場合、住戸内の設備や内装を全て解体・撤去して、コンクリートがむき出しの状態にし、そこからリフォーム工事を行う施工方法

リフォーム箇所別の費用相場

リフォーム費用は同じ工事内容だとしても、戸建住宅とマンションでも違いが生じます。

国土交通省が「中古住宅・リフォームトータルプラン検討会」におきまして、指針・相場などを公表しました。その公表資料に基づき、リフォーム箇所別の費用相場を解説します。

出典：国土交通省｜「中古住宅・リフォームトータルプラン」、国土交通省「リフォームの内容と価格について」　

洋式トイレリフォームは約30万円、和式は約40万円

洋式トイレのリフォーム（交換工事）費用は約30万円になります。

また和式トイレのリフォーム（和式から洋式への交換工事）費用は、約40万円になります。

またタンクレスや節約機能、消臭機能、自動開閉機能などを有する最新式の洋式トイレになりますと約50万円になります。

便器の交換工事以外にも以下などがありますが、費用は別途生じます。

キッチンのリフォーム費用相場は40万円〜150万円

キッチン全体のリフォーム（交換工事）費用は40万円～150万円となります。

キッチンのサイズや形状（Ｉ型・Ｌ型・コの字型）、機能によっても費用は様々です。設置場所を移動する工事（壁式から対面式・アイランド型へ）は、給排水管の変更も伴いますので、工事も大掛かりとなりリフォーム費用は100万円以上かかることもあります。

お風呂のリフォーム費用相場は60万円〜150万円

昔ながらのタイルやコンクリートで造られた浴室をユニットバスに変更するリフォーム工事を行う場合、費用相場は60万円～150万円になります。

一般の部屋にタイルなどの防水加工を施し木製の浴槽が広く使用されていました。しかし経年劣化により、タイルのひび割れや木の腐食による水漏れなどが発生します。そのリフォームのタイミングで、ユニットバスに変更される方が多くなります。

浴槽のリフォーム（交換工事）だけですと、10万円～50万円になります。他にも床・壁・天井の仕様を変更する工事などがありますが、10～30万円の費用となります。

外壁のリフォーム費用相場は50万円〜200万円

外壁の塗装塗替え費用は80万円～150万円が相場となります。

外壁塗装の補修工事の場合、80万円未満で収まるケースもありますが、外壁パネル（サイディングボード）の張替え工事を行う場合、200万円以上かかるケースもあります。

総じて外壁のリフォーム費用相場は、50万円～200万円となります。

耐震補強のリフォーム費用相場は100万円～200万円

基礎から行う耐震補強リフォーム費用は100万円～200万円が相場となります。

既存住宅にも適用できますが、住宅の規模や建築構造などにもリフォーム費用は左右されます。土台・柱・梁・桁などの接合部を、耐震用金具で緊結するリフォームの場合、費用は20万円～25万円となります。

リフォーム費用をなるべく安く抑えるポイント

リフォーム業者は複数社で見積りをとり比較する

リフォーム工事を依頼する場合、1社のみでなく複数社に依頼をかけ、工事費用・工事内容・使用建材などを点検・比較しながら、業者を選択するようにします。

リフォーム工事は工事内容・使用建材により工事費用が異なります。また同じ建材を使用したとしても業者により単価が異なります。

1社のみに見積り依頼しますと比較対象ができないため以下などが不明になります。

さらに見積書の内訳ですが大項目・中項目・小項目と細分化され、建材などの単価・数量が明確に記載されている見積書は良心的といえます。

一方、建材の単価・数量などが一切記載されておらず、一式〇〇円と記載されている見積書を提示する業者は、避けた方が賢明といえます。どんぶり勘定で提示している可能性が高くなります。

国から出ている補助金制度を活用する

リフォームに関する補助金としては、こどもエコすまい支援事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業等があります。

それぞれの詳しい内容に関しては下記記事をご確認ください。

2024年6月25日【2023年最新】リフォーム・リノベーションで活用したい補助金制度まとめ。地方自治体の補助金も紹介

各地方自治体の補助金制度も活用する

各地方自治体においてもリフォーム工事に対して補助金制度を設けている場合が多いです。

リフォーム工事を検討している住宅の存する自治体に、補助金制度の有無を確認することが必要です。

補助金を受けるにはリフォーム工事を行う前に申請を要する制度が大半となります。

実際にリフォームをした人の費用相場と場所

実際にリフォーム工事を行った人は、いつ、どこを、いくらかけて行ったのかを調査した資料があります。

国土交通省は毎年、「住宅市場動向調査」を公表しており、その中からリフォームに関する内容に基づいて解説します。

新築は築26年、中古は築32年のタイミングでリフォームを実施

リフォーム工事を行うタイミングは以下となります。

リフォーム工事を行う世帯主の約半数が60歳以上という結果です。さらにリフォーム工事を行った多数の世帯主が、「初めて」という回答でした。

一方、リフォーム工事の理由は「劣化・損傷・汚れの修繕」との回答が多く寄せられました。

リフォームにかかった平均費用は178万円

リフォーム工事に要した平均費用は178万円でした。178万円の内訳は、自己資金：137万円、借入金：41万円となり、自己資金比率は、76.9％でした。

住宅購入資金・リフォーム資金（出典：国土交通省）※3

自己資金の内訳は預貯金・退職金・有価証券売却などでした。借入金の内訳は、金融機関のリフォームローンなどでした。借入期間は10年～20年の人が多く、金融機関による完済年齢が80歳に設定されていることが影響していると考えられます。

リフォーム工事の理由は、「劣化・損傷・汚れの修繕」が多く、リフォーム工事費用の大半を自己資金で賄えると考え、リフォームに踏み切ったと考えられます。

多く人がリフォームする箇所は「居間」

リフォーム工事を行った箇所として多かったのは居間・キッチン・トイレの順になりました。

リフォーム内容は不明ですが、壁紙や床材の張替え工事であれば50万円前後で済みます。隣室との壁を撤去して一つにし、居間を広げる工事であれば、約100万円で済みます。

居間のリフォーム以外では、水回り設備のリフォーム（交換工事）が多い結果となりました。

リフォームの工事費以外にも費用はかかる

駐車場がない場合は駐車場代がかかる

リフォーム工事期間中、リフォーム業者の車を駐車するスペースが必要になります。

自宅に業者の車を停めるスペースがあれば問題ないのですが、無ければ近くのコインパーキングなどの駐車場を利用する必要があります。そうなりますと、別途、駐車代もかかります。

工事規模が大きくなれば、建材・資材などの運搬や工事機械・器具の運搬も必要になり、複数台に及ぶこともあります。また、様々な原因により工期が延びることも考えられ、駐車場代とはいえ、ばかにならない金額になります。

間取り変更などは設計費が別途かかる

間取り変更などのリノベーションになりますと部屋のサイズやドアなどの建具のサイズ、設備のサイズなど、様々な寸法調整を図る必要があるため設計図書を作製する必要があります。

その際、手間と時間を要するため、設計費が別途かかる場合もあります。特に水回りの位置を変更する様なリノベーションの場合、給水管・排水管の配管も変更する必要が生じます。

排水勾配が取れるか否かの検討など、給排水設備の設計も必要になります。

また、電化設備の変更によっては電気設計も必要になります。あらかじめ見積書に掲載されていれば問題ありませんが、掲載されていない場合、確認を要します。

家電設備の単純な交換工事や壁・床・天井材などの張替え、手摺などの設置工事などであれば設計費は必要ありません。

家を大きくする場合は建築確認申請が必要

間取り変更以上に家を大きくするなどの増改築工事になれば、さらに建築確認申請を自治体に行う必要があります。

増改築後の床面積が増加することにより、建築基準法において規定される建蔽率や容積率の範囲内に収まっているか否かの点検・確認を要するためです。

ここでも設計費がかかる上に建築確認申請に伴う手数料を自治体に支払う必要があります。

手数料は住宅の床面積により異なりまし、自治体によっても異なります。また建築確認申請の手数料以外にも中間検査・完了検査が必要な工事の場合、それぞれ手数料が生じます。

例えば、東京都の場合ですが、増改築工事の場合、どこまでの手数料が必要になるのか、自治体に確認する必要があります。

リフォームではなく住み替えを検討した方が良いケース

以上、リフォームについて解説しましたが住宅ローンを完済もしくは残債がわずかの場合、住み替えを検討した方が良いケースもあります。

売却した金額で新しい家を購入できる

これまで住んできた住宅を思い切って手放して売却し、その売却金額で新たな住宅を購入してセカンドステージに備えることもできます。以下などは住み替え時期かもしれません。

売却を具体化する際、最寄りの不動産会社に依頼する方法もありますが「住宅売却一括見積り査定サイト」を利用しますと、手軽で便利です。

必要情報をWEBサイトから入力しますと3社以上の不動産会社から、見積書がメールにて届くシステムです。

老後の生活にリフォームを検討している人

定年退職し老後生活の便利化・安全対策を図るために、バリアフリー化などのリフォーム工事を検討している人は駅近くのマンションを購入し住み替えの検討も並行して行うのも良策といえます。

自宅が駅から徒歩20分以上かかる場合や、駅までバスに乗る必要がある場合、買い物や病院に行く際には不便となります。自宅内をリフォームして生活し易くしても外出しての買い物や通院はこれまで同様不便なままです。

最近の新築マンションや築浅マンションの場合、ユニバーサルデザインによる造りが大半を占め高齢者に優しい住宅です。また駅周辺ならば買い物施設も多いため、生活も便利になります。

湿気などで家が劣化したケース

元々池や沼地を埋立て造成した土地に建つ住宅は湿気などで住宅が劣化し易く、リフォーム工事をしても再度傷む可能性が高くなります。

カビが発生し易く、シロアリにとっても繁殖し易い環境です。その様な住宅に住み続けるより、丘陵地などの高台にある住宅に住替えを検討するのも良策といえます。

通風が良く湿気にくくなり、住宅にとっても良い環境となり、長持ちします。

まとめ：リフォームの費用相場を解説！

以上、リフォームの箇所別費用相場やマンションと戸建ての違いリフォームした人の平均費用と箇所、工事費以外の費用、安く抑えるポイント、住み替え検討した方が良いケースについて解説しました。

リフォーム工事は60歳の方が築30年前後において行うケースが多くなるというデータがあります。

人生のセカンドステージに向けて、快適な生活を送るためにリフォーム工事を検討されますことをおすすめいたします。